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NHK受信料は払わない!未払い者が実際にやっていた3つの方法!

   

NHKの社屋

先に言っておきますが、わが家は、しっかり地上波も衛星波も、NHKの受信料を年払いで、支払っています。

でも、世の中には、NHKの受信料を支払わない家があるらしく、実際に友人や知人が、支払っていません。

そこで友人や知人に、どうやってNHKの受信料を、払っていないか聞いたら、2人とも単純な方法でビックリ。

払いたくない人の言い分も分かるけど、それだと払っている人が、バカらしくなるので、本当は止めて欲しい。

ご紹介する方法で、払わないことはできるけど、テレビや衛星アンテナがあるなら、やっぱり払ってください。

1年間に払うNHK受信料の詳細!

始めに書いた通り、わが家は、地上波も衛星波も、しっかり年払いで、受信料を引き落とされています。

もう少し安くなれば、未払いの人への怒りも収まるけど、あまりにも高くて、ちょっとイラッとする。

国民からの受信料で、運営をしているなら、職員の給料などを、公明正大に発表するべきですね。

地上波だけの受信料

2カ月 6カ月 12カ月
口座振替
クレジットカード
2,520円 7,190円 13,990円
振込用紙での支払い 2,620円 7,475円 14,545円

1カ月に換算すると、約1,166円から約1,260円ぐらいだけど、NHKを全く見ない人、少ししか見ない人は、受信料を払いたくないでしょう。

地上波+衛星放送の受信料

2カ月 6カ月 12カ月
口座振替
クレジットカード
4,460円 12,730円 24,770円
振込用紙での支払い 4,560円 13,015円 25,320円

衛星アンテナを付けていると、約2,064円から約2,230円ぐらいもするので、チャンネル数が増えるけど、これはちょっと高すぎです。

キシ
この金額をNHKに支払うなら、CSスカパーに支払った方が、面白い番組をたくさん見らるでしょうね。

NHK受信料を払っていない世帯数!

友人や知人に、NHKの受信料を払っていない人がいるけど、世間的には、どのくらいの世帯数があるのでしょうか。

そこで、NHKが毎年やっている「受信料・受信契約数に関するデータ」から、未払いの世帯数を調べます。

未払いの世帯が、すべて受信料を支払ったら、スゴい金額なるので、受信料が安くなるかもしれませんね。

受信料の支払い率は全国平均で78.2%

推計世帯支払率
全国 27年度末 28年度末 増減
76.9% 78.2% 1.3pt

平成28年度末の段階で、推計世帯支払率は、約78.2%ほどあり、逆に支払っていない世帯は、約21.8%もいます。

NHKの受信契約対象世帯数は、約4,621万世帯で、世帯支払数が3,612万世帯だから、その差が未払い世帯。

単純に計算すると、1,009万世帯が、NHKの受信料を支払っていないそうです。

約1,009万世帯が支払うとスゴい額

単純に計算したら、地上波の受信料を、約1,009万世帯が年払い(口座振替)すると、スゴい金額になりました。

24,770円(12カ月)×1,009万世帯=約2,499億円。

さすがに、すべての人が支払うの無理だから、約半分としても、単純に1,250億円だから、これはスゴい額。

キシ
NHKの収入が、約1,250億円も増えれば、もっと受信料を、安くできるでしょうね。

諸外国の受信料はどうなっているの?

何度も言うけど、わが家は地上波と衛星放送の両方とも、しっかりNHKの受信料を払っており、未払いはしておりません。

マジメに、受信料を払っている側からすると、逃げ得が許されるこの制度を、早急に改善するべきです。

そこで気になったのが、外国の受信料問題で、どのような形態を取り、徴収を行っているのでしょうか。

イギリスのように強制徴収するべきかも

イギリスでは、公共放送の受信料を、強制徴収しており、この方法が手っ取り早いかも。ただし、強制徴収すると、不平や不満は、今よりも出るでしょうね。ちなみに、イギリスの受信料は、年間2万円くらいです。

諸外国は広告収入を得るのが良いかも

アメリカ、カナダ、オーストラリアなどは、広告収入を得ることで、公共放送の受信料は無料になっています。この方法が、一番かもしれないけど、公共性を保てるのか疑問。ただし、今のNHKに公共性があるのかも、疑問だけど。

受信料+広告収入がベストかも

ドイツ、フランス、イタリアなどは、受信料を取ると同時に、広告収入も得ているそうで、もしかしたら、これがベストなのかも。この方法なら、受信料は安くなるから、かなりありがたい。ただし、国が許してくれそうにないかな。

キシ
「受信料+広告収入」が、個人的にはベストだけど、他の人は、どう思うのだろう?

都会の場合は頻繁に徴収員がやって来る!

玄関

NHKの受信料を、払っていない友人の家には、頻繁に徴収員が来るそうで、とてもウザいと怒っていました。

家は、オートロックらしいので、居留守を使ったり、応対してもすぐに、帰ってもらうそうです。

この断り方が、正しいのか分からないけど、帰ってくれるらしいから、やっている人も多いのでは。

友人がやった徴収員への断り方

友人が言うには、インターホン越しに、「家にテレビがない」と言うだけで、徴収員との話は終わるそうです。もちろん、友人の家には、テレビが置いてあるので、これは嘘だけど、あっさり引き下がることに驚きました。

こんなことを言う徴収員もいるらしい

ただし、「ワンセグ付きの携帯をお持ちですか?」と聞く徴収員もいるらしけど、これも「ない」で終わり。徴収員が、家の中に入ることはできないから、こんな簡単な断り方が、許されてしまうのでしょうね。

キシ
嘘を許してしまうと、本当に持っていない人が、迷惑するでしょうね。

田舎は都会ほどNHKの徴収員が来ない!

田舎の場合だと、以前はNHKの徴収員が、頻繁に来ていましたが、最近は全く見掛けなくなりました。

以前は、受信料を手渡しで払っていた人が、わが家を含め多かったけど、今は口座引き落としで、払いますからね。

それを踏まえると、田舎でNHKの受信料を、払わないことは、都会より簡単なのかもしれません。

しかし、田舎の場合は、徴収員が頻繁に来ない代わりに、近所からのタレコミがあります。

実際に、衛星放送のアンテナを付けた家を、近所の人が徴収員に、タレコミをして、見つかるケースがありました。

もちろん、テレビやアンテナがあるなら、受信料を払うのは、当たり前なんですけどね。

キシ
20年くらい前は、頻繁に徴収員が、田舎にも来ていたそうです。

衛星放送の場合はアンテナがポイント!

衛星放送のアンテナ

田舎の場合は、大半の家で受信料を払っているから、徴収員を見掛けませんが、それでもときどき現れます。

実際に知人の家にも、徴収員が現れたらしく、衛星放送のアンテナを付けていたから、受信料を払わなければなりません。

しかし、その2人の知人は、見事に徴収員と衛星放送の契約を結ばずに、追い返すことができたそうです。

1人目の知人がやった衛星放送の断り方

1人目の知人がやった断り方は、衛星放送のアンテナを、「外から見えないところに隠すこと」で、徴収員から逃れられました。実際に、この方法を取っている人は、他にもいるらしいですね。

最近は、室内用の衛星アンテナもあるらしいので、こっそり見ている人は、そこそこいるのかもしれませんね。

2人目の知人がやった衛星放送の断り方

2人目の知人の家には、外から見えるところに、衛星放送のアンテナがあり、言い訳が通用しません。しかし、知人は、「ケーブルはつながっていない」と言って、受信料を拒否。

でも、実際はケーブルがつながっており、衛星放送を見られるけど、徴収員は素直に従い、契約を結ばず帰ったそうです。

キシ
地上波よりも、衛星放送の受信料を、未払いの世帯は、かなり多そうですね。

不平等を無くすためにはこの2つの方法!

昭和のテレビ

賛否両論はあるだろうけど、テレビを持っている場合は、見る見ないに限らず、受信料は払うべきです。

実際に、見ない人だって、しっかり払っている訳だから、「自分は払いたくない」を、許す訳にいきません。

個人的には、以下の3つの方法で、不平等を解消できると思っているけど、みなさんはどうでしょうか?

スクランブル放送を実施すること

「受信料+広告収入」が無理であれば、BSやCSの有料放送のように、スクランブル放送を実施するしかありません。しかし、スクランブル放送にすると、契約を解除する人が増え収入が減るから、絶対に拒否するでしょうね。

徴収員にテレビの確認をさせること

平等にするならば、賛否両論あるだろうけど、NHKの徴収員にテレビの有無を、確認させるしかありません。これなら、「テレビを持っていない」は、通用しないけど、未払いをしている人は、大ブイーングでしょうね。

テレビの購入時に契約をさせること

上記の2つがダメなら、テレビを購入するときに、NHKと契約しているか、確認するのはどうでしょうか。これなら、家に入らず、テレビの確認ができます。ただし、家電量販店の手間が増えて、絶対に嫌がるでしょうね。

キシ
よく考えると、人件費を使う戸別訪問は、お金が掛かり過ぎですね。

まとめ

最高裁は、テレビを置く人に、NHKと受信契約を義務付けた放送法を、「合憲」と判断しまいした。

この判決をきっかけに、未払いをする人が減ると良いけど、ご紹介した方法で、徴収員から拒否することは可能。

しかし、実際にテレビがあり、衛星放送が見られるのならば、やはり受信料は、しっかり払うべきです。

政府やNHKも、人件費を掛けた個別訪問ではなく、もっと抜本的な徴収を、早く考えるべきなのでは。

個人的には、広告収入を得ても良いから、もっと受信料を下げてくれると、負担が減るので助かります。

キシ
ベストは、スクランブル放送だけど、現実的には、無理でしょうね。

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